個性と多様性を尊重し安全で快適な職場環境づくりに努めています

働き方改革

働き方改革推進グループのもと働き方そのものを大きく変えていきます

2019年1月、ヤンマーホールディングス人事部内に「働き方改革推進グループ」を新設し、9月よりヤンマー人事労政部に移管して、①生産性向上 ②エンゲージメント ③ダイバシティの3点を柱とした施策の推進を行っています。

組織を新設した背景は、日本国内における少子高齢化や労働人口減少などの外的要因に加え、ヤンマーグループにおける2023年の中期目標達成に向け、働き方そのものを大きく変えていく必要があったためです。

①生産性向上は、価値を生み出しにくい間接業務の効率化として、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)等のITツールを活用した業務の自動化や、資料作成、会議のあり方などを見直し、収益に直結する業務にシフトさせています。また、イノベーションの創出として、社内外を含めたコラボレーション機会の創出や、デザインシンキングの手法による展開を推進しています。次年度以降はこれらの取り組みを海外にも展開する予定にしています。

②エンゲージメントは、ヤンマーがグループグローバルの従業員を対象に定期的に実施している「従業員意識調査」(2019年度は3回目)を通じて、新たな組織のあり方のトライアルを進めています。ベースは権限の委譲やスピードの向上を通して従業員意識の向上を図ることで、一定の効果を確認できれば順次グループへと展開していく予定です。

③ダイバシティは、多様性を受け入れ、尊重し、その能力を最大限活用することによって企業パフォーマンスを向上させるため、制度導入や改善活動に取り組んでいます。詳しくは多様性への取り組みをご覧ください。

ダイバシティは、雇用機会の均等化はもちろんのこと、多様な価値観をどれだけ融合できるかという観点で施策を進めています。たとえば、社員間で任意のテーマに則った学びの場を提供する計画を進めています。従来型の研修は、階層別や選択型のコンテンツを提供していましたが、性別、所属、経歴等が多様化するなかで、バックグラウンドの異なる社員同士が各々の価値観やノウハウを共有しあうことで、多面的な視野や自律的な組織文化等を醸成することを狙いとしています。

「働き方」というHowの部分だけでなく、「働きがい」のWhyを含め、従業員が自己成長の場を享受でき、会社との良好な関係を継続できるよう、各種施策を進めていきます。

よりフレキシブルな働き方を目指し適業適所(ABW)に取り組んでいます

ヤンマーグループは、本社ビル「YANMAR FLYING-Y BUILDING」への移転を機に、お客様の期待を超えた価値提供を実現するため、2015年から「働き方改革」と「オフィス変革」による組織活性化を進めています。

コミュニケーションツール「Y-Square」をグループ全体に導入し、グローバルレベルでの情報共有と有効活用を可能にするとともに、本社ビルに設けた全館Wi-Fi化やオフィスとして食堂を活用するなど、社員各自の生産性向上と、組織の総合力を最大限に発揮できる体制づくりに努め、効果を上げています。

2016年からは、よりフレキシブルな働き方を目指して、適業適所(ABW)に取り組んでいます。ABWは、仕事内容に合わせて最適な座席・エリアを自律的に選択するワークスタイルのことです。常に座る席が変わり、自席がないフリーアドレスとは異なり、部署ごとに設置された大テーブルを中心に、集中席、交流席、発想席などさまざまな機能の席に適宜移動して業務を行うことができます。

これにより、各部署や個人の個性の発揮や、業務のメリハリ、コミュニケーションの活性化、健康増進、能率アップなどが期待できます。また、将来の人員増減や組織改変によるレイアウト変更にも柔軟に対応でき、コスト削減にも寄与します。

この取り組みは、本社だけでなくグループ会社のヤンマー産業でもすでに進めており、今後は他のグループ会社にも広げていく予定です。

なお、ヤンマーは2015年から新本社ビルの見学案内を行っており、ABWへの取り組みや、オフィスのペーパーレス化、ビルの特徴について説明し、好評いただいています。2018年4月末で12,688名の方にお越しいただきました。

社員の声
ITツールを使ったコミュニケーションの変革により
生産性の向上に取り組んでいきます

田中 静香、吉崎 倫、新屋 博史、松本 英徳

ヤンマー株式会社 ビジネスシステム部
IT革新推進部 コミュニケーション強化グループ
(左から)田中 静香、吉崎 倫、新屋 博史、松本 英徳

私たちは、主にコミュニケーションツール「Y-Square」の活用促進とヤンマーグループ社員の生産性向上に取り組んでいます。

特に、生産性向上は「働き方改革」の施策に位置付けられる重要な課題で、RPAやPower BIなどのITツールを使った生産性の向上に取り組んでいます。たとえば、エンジン事業本部では、これまで120分かかっていた固定資産登録業務が、RPAの活用により13分に短縮しました。

すべての業務が9割も効率化できるわけではありませんが、実際にやってみたからこそ出せた結果です。

今後も、ITツールの活用による社内のノウハウやナレッジを共有し、当社グループのコミュニケーションを変革していきます。