採用情報

よくあるご質問 - 配属・人事制度について

ヤンマーの人事ビジョンについて教えてください

世界的な競争の中で我々が生き残っていくために、商品だけでなく、組織、個々の人財も強くなる必要があるという認識の下、「人に関するビジョン」「しくみに関するビジョン」「組織・機能に関するビジョン」を策定しています。
第一の「人に関するビジョン」は、事業運営に必要な人財をいかに確保し、育成していくかということに関する内容です。第二の「しくみに関するビジョン」は、厳しい競争環境の中で、組織や個人のモチベーションに配慮しながら、高い成果を上げた人財をいかに処遇していくかという問題に関するものです。最後の「組織・機能に関するビジョン」は、個々の人財をどのように組織化し、実際の業務をどのように効率化していくべきかということに関する内容となっています。

「人に関するビジョン(人財確保、人財育成)」

  1. 国籍・性別・年令問わず、世界で通用するプロフェッショナル人財を確保できている。
  2. 経営基幹後継人財を早期に育成しうるキャリア開発プログラムが実施されている。
  3. 海外を含めたヤンマーグループ内での人事交流が行われ、グループ内の人財の有効活用が図られている。
  4. 能力開発や配置において、自らのプラン・意欲を尊重しうるシステムが整備されている。

「しくみに関するビジョン(人事・処遇システム)」

  1. 個人並びに会社の業績が公正に評価され、納得性のある成果配分が行われている。
  2. 高業績者には、業界でトップ水準といえる処遇を受けうる体系が整備されている。
  3. 基本的には長期雇用を前提とし、個人のライフスタイルに合わせた職業生活を送ることができる施策が準備されている。

「組織・機能に関するビジョン(組織体制、業務運営)」

  1. ミッションマネジメントに基づく組織体制が立ち上がり、各事業毎のめざすべき方向性が全員に共有化されているとともに、それぞれのミッションに基づく仕事・役割が明確になっている。
  2. 指揮命令系統を短縮するとともに、権限委譲が行われ、スピーディーな意思決定が可能となっている。
  3. 小さな組織、少人数での業務運営を図るべく、各部門におけるコア業務の定義がなされ、これら業務が少人数で運営されている。一方、ノンコア業務については、アウトソーシングを推進している。
ヤンマーの人事評価の基本理念について教えてください
  1. 目標管理と連動したチャレンジ重視の人事評価制度
    ヤンマーの人事評価制度は、事実にもとづく公正・公平な評価を行なうため、また、組織の方針・目標の達成に向けて社員が積極的に取り組むことを促進するために、目標管理と密接に連動させています。
  2. 成果をより重視した人事評価制度
    上位資格になればなるほど、会社業績への影響度合いが大きくなる分、より厳しく結果責任が問われるという意味から、特に経営職・基幹職(役職者)の人事評価においては、成果のウェイトを高く設定しています。
  3. 納得性の高いオープンな人事評価制度
    人事評価の出発点を個人の自己評価に置くとともに、評価結果を各人にフィードバックし、上司と本人が長所・短所、能力開発ポイントについて話し合うことのできる、オープンで納得性の高い人事評価を目指しています。
初期配属はどうやって決めるのですか

まず、皆さんは、どういう仕事、どういう事業があるかを理解する必要があります。(当社ホームページや、採用ホームページの先輩社員からのメッセージなどを参考にしてください)次に、どんな仕事がしたいのかを考えてください。
その上で、最終面接までには、まず希望する仕事(職種)を第2希望まで、決めていただきます。厳密な職種別採用ではありませんので、選考の際の参考にさせていただきます。
入社後、新入社員導入研修期間中に、部門紹介を行い、より部門(仕事)を理解していただいた上で、配属面談にて希望する仕事を第3希望まで面談を実施します。その希望と、本人の性格、仕事に対する適性、能力、当社が必要とする部門(仕事)などを総合的に勘案し、約3ヶ月間の導入研修後に、配属を決めております。
現在、職種別採用を実施している企業が増えてきましたが、当社では、現在、本人と会社お互いにとってこれが一番いい方法と考えており、上記のようにして初期配属を決めています。

入社後の教育研修について教えてください。

入社後の教育研修制度については、採用ホームページの「人財育成への取り組み」をご参照ください。

初期配属時、勤務地の希望は言えるのですか

当社では、総合職は、国内、海外に関わらず、全国勤務が原則となっております。仕事の希望は聞きますが、勤務地については、難しいと言えます。仕事(部門)に勤務地がついてくると考えてください。

異動の希望は言えるのですか

いつでも、人事部門長宛てに直接言える、「異動に関する自己申告」制度を実施しており、社員は月に一度異動希望を出すことができます。
但し、希望を出したからと言って、必ず、すぐに異動になることは難しいのも事実です。本人の意向、適性、仕事、能力、受け入れる部門の事情などを総合的に勘案し、判断します。
また、新規事業を提案したい、社内から人財が欲しいという時などには、「ドリカム制度」という全社員から、人財を公募する制度があります。

海外の勤務も可能なのですか

もちろん、可能です。海外には、約30拠点の現地法人があり、それぞれの現法では、現地の方と一緒に働いています。当社では、国内において、国際化に対応した研修を行なっており、グローバル化に力に入れていることは事実です。しかし、英語が話せることと、海外で仕事ができるということはイコールではありません。英語が話せることよりも、まず国内で仕事の成果が出せる事の方が、重要です。参考までに、南極昭和基地でも毎年、当社社員が、越冬隊員として赴任し、極地で頑張っています。

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