営農情報

カタシモワイナリーの園地は、市内を流れる大和川から急な勢いで立ち上がってくる山の傾斜地にある。他産地と比べると、園地の管理には手間がかかるそうだ。傾斜がきつい上、一枚当たりの畑の面積が小さいからである。
それなのにカタシモワイナリーは、雑草対策ではなるべく刈り払い機を使うことで、除草剤は使用していない。また剪定した枝はわざわざ粉砕して畑にまき、腐植させている。畑を案内してくれた高井さんは、やわらかい土を取って見せながらこう語った。

「ここの畑はエコや。誰もが納得できるのは安心・安全。肝心なのは消費者が畑に来たら、一目見てエコだということを分かるようにせな」
後ほど述べるように、カタシモワイナリーの園地には日ごろから大勢の人が訪れる。彼らはこの畑やワイナリーを応援する人たちである。だから「エコ」に取り組んでいる姿勢を見せることは大事なのだ。

急傾斜なブドウ畑を登り切って、髙井さんが問いかけてきた。「どや、すごいやろ。こんなスキー場みたいなところでブドウつくってんの。こんなところで採算合うと思うか？」。「いや、難しいですよね」と返事すると、「無理や、無理」とのこと。ではどうやっているのか。
実はカタシモワイナリーは、一部をボランティアに任せている。しかも農作業をしたいという企業や個人が後を絶たないというからすごい。

企業では大阪ガスや大阪モノレール、飲食チェーン「がんこ」を経営するがんこフードサービス、航空会社のピーチアビエーション、毎日放送（MBS）など、50社を超える。大学では近畿大学や立命館大学。また関西エリアの酒販店13社が耕作放棄地を解消するプロジェクトとして「宝吉（ほうきち）プロジェクト」を展開。荒れていたブドウ園を「宝吉畑」としてよみがえらせている。このほか460人が個人ボランティアとなっている。
その仕組みに触れると、カタシモワイナリーは剪定鋏や草刈機、コンテナなどを無償で貸し出す。ボランティアはそれらを使って草刈りや剪定、摘花や摘果に精を出す。収穫物の権利はすべてカタシモワイナリーにある。ボランティアは無料で参加できる。
なぜ多くのボランティアが集まるのか。それは参加するメリットがあるからだ。

たとえば飲食店であれば地元産のワインを使えることにある。そうした飲食店のほとんどは従来は輸入ワインを扱っていた。ただ、近年は訪日外客数が増え、店を訪れる外国人から日本ワインを求められている。その時に日本ワイン、さらには自分たちが栽培に携わったブドウを原料にしたワインを提供できる意味は大きい。
髙井さんは「企業にとって大義名分がたつようにしてあげないといけない。最近は企業にとってCSRが重要になっているからなおさらや」と言い切る。
ちなみに継続的にボランティアに参加する企業や個人は10～20%だという。そうした熱心なボランティアは地域での仲間づくりを求めている。一度できたそのつながりは強固である。そのことは園地を歩けばよくわかる。

たとえば石垣が崩れて、植えていたブドウの樹も枯れてしまった園地。修復するなら、その費用はかなり高額と判った。すると熱心なボランティアたちから提案があった。自分たちがワイン1本を購入したら、100円をカンパするというのだ。
結果集まったのは350万円。しかもボランティアは修復した園地でブドウを植樹することにも手伝ってくれた。この話について髙井さんが「すごいやろ」と感動して語るように、カタシモワイナリーではボランティアが物心両面で応援してくれているのだ。

カタシモワイナリーの園地でもうひとつ特筆すべきは、レストランとしても開放している点だ。近所のレストランのシェフに園地を無償で貸し出し、そこでコース料理をふるまうイベントを頻繁に開催している。調理器具はすべてカタシモワイナリーが用意し、ガスや電気もすべて無償で提供する。

コース料理の売り上げはシェフのもの。カタシモワイナリーにとっては、料理とともに自社のワインを使ってもらえるので、その売り上げが入ってくるのが嬉しい。ここに来ないと飲めないようなワインがふるまわれることはざら。しかも食事を終えた客は帰り際にワイナリーに寄り、商品を購入してくれる。これだけで年間数千本を販売する。

高井さんは「大切なのは仕組みづくり」と語る。そうした仕組みが軌道に乗り、カタシモワイナリーは多くのファンをつくってきた。大量生産・大量消費とは違う、新たな価値が生まれた。だからカタシモワイナリーのワインは価格競争に巻き込まれることはない。オリジナルだからだ。こうした認識を踏まえて、高井さんは大阪のワインの未来について次のように見据えている。

「大阪もワインでボルドーとかブルゴーニュにならなあかんねん。それも変わったブルゴーニュにな。変わってないと大阪らしない。おもろいブルゴーニュにならんといかん。そしたら、大勢の人たちがここに来たくなるやん、どんなことやっとんのかなと。そこが一番大事やないかな」

髙井さんによると、この基準づくりについてもそうだが、概して国税庁が主導するワイン関連の勉強会やPRイベントは開催地や招待企業をみても、東日本が中心となっている。「これではあかんやろ、もっと平等にしてもらわな。そのためには関西のワイナリーが一体となって、もっと声をあげないと」。これが関西ワイナリー協会を設立した一つ目の理由だが、ほかにも二つある。

二つ目は、近畿圏の関係者が協力して国産ワインの品質と生産の向上に努めていくこと。ブドウの栽培や醸造の仕方についての勉強会を共同で開催する場にしたいと考えたからだ。
三つ目は、関西から世界に通用するブドウのハイブリッド品種を育成すること。そのために産学官連携で補助金を獲得し、ワイン専門の研究機関である「関西ワインセンター」（仮）の創設に尽力している。狙うのは、味が濃くて香りが高いワインに仕上がる品種の開発だ。

「カベルネソーヴィニョンやメルロー、シャルドネのような香りを求めても面白くない。なぜかというと外国の品種を持ってきても、気候風土が違うわけやから、日本でつくればどうしても薄くなるんや。ハイブリッドとハイブリッドを掛け合わせることで日本独自の品種ができるはずや。というてもワイナリー一社ではできひん。我々ワインメーカーが協力してやらな」

認知度の向上とともにテコ入れしなければいけないのはブドウの生産振興。残念ながら、柏原市では市街化や農家の高齢化による耕作放棄地の増加で、ブドウの栽培面積はじわじわと減ってきている。大阪ワインという以上、なるべく地場産のブドウを使いたい。もちろんワインの需要を喚起するのであればブドウの栽培面積も広げていかなければならない。

そこでカタシモワイナリーの園地がある山の上のほうで、荒れ放題になっている耕作放棄地を開墾し、ブドウ園に戻すことを続けている。その山頂付近から北西を向けば、地上300mと商業ビルでは日本一の高さを誇る「あべのハルカス」の高層部が同じ目線の高さに見える。途中に遮るものは一切ない。髙井さんは、この山頂付近にLEDでワインボトルの形状をした巨大なイルミネーションをつくり、あべのハルカスにいる人たちを驚かすのが夢だ。