ヤンマーパワーテクノロジー健康経営について

2024年10月04日
ヤンマーパワーテクノロジー株式会社

ヤンマーパワーテクノロジー株式会社(本社:大阪市北区、社長:田尾知久)は、以下のとおり健康経営に積極的に取り組んでおります。

トップメッセージ

ヤンマーグループのミッション『わたしたちは 自然と共生し 生命の根幹を担う 食料生産とエネルギー変換の分野で お客様の課題を解決し 未来につながる社会と より豊かな暮らしを実現します』の実現に向け、ヤンマーパワーテクノロジーは“Green Powertrain Technologies”でグローバルリーディングカンパニーになること、そして、自主性と多様性を尊重し社員がやりがいと誇りを持てる会社となることを目指しています。
このチャレンジングな目標の達成には、社員の皆さんが思う存分、力を発揮できる環境が必要であり、そのためには皆さんの『こころとからだの健康』の維持・向上は非常に重要です。
安心・安全な職場づくり、そしてそこで働くすべての人が心身ともに健やかでいる事、これは、企業としての責任であり、そのためにやるべきことを経営の観点から考え、全社として推進してまいります。

ヤンマーパワーテクノロジー株式会社
代表取締役社長
田尾 知久

推進体制

当社の健康経営は、経営トップである代表取締役社長を最高責任者とし、人事労務部門、安全衛生部門が中心となり推進しています。社員の心身の健康を維持・向上できるよう、経営陣、各事業所、産業医及び保健師、労働組合、ヤンマー健康保険組合が連携し、健康課題の解決に取り組みます。
健康経営を推進するため、経営レベルの会議において、健康経営の全体方針、戦略の審議をし、進捗状況の確認を行っています。
また、個々の施策に関しては、人事総務部門と小形・特機事業部の総務部門・安全衛生部門、産業医・保健師やヤンマー健康保険組合が打ち合わせを行い、企画案を検討したうえで、決定しています。施策実施にあたっては、労働組合と協同し、従業員視点での要望をキャッチするように努めています。

重点施策

当社では、下記の5点を健康課題と認識し、各人の能力を最大限発揮できる環境を整えてまいります。

1. ヘルスリテラシー教育

健康情報の提供や個別支援を通しヘルスリテラシー(健康意識)教育に努めます

2. ワーク&ライフバランスの推進

休暇取得や適切な労働時間に向けた取り組みを行います

3. 心のケア支援

一人ひとりがメンタルヘルスを理解し適切な心のケアができるよう支援します

4. 生活習慣の向上

より長く活躍できるよう、禁煙・食事・運動習慣など生活習慣の維持向上のサポートを行います

5. 病気の早期発見と事後措置

健康診断による病気の早期発見と適切な事後措置に取り組みます

健康課題への取組み内容

また、当社では、従業員が安全に働ける職場を確保するため、各事業所に安全衛生委員会を設置し、労働関連法規に則した当社独自の安全衛生活動を行っています。安全/衛生パトロールやリスクアセスメントなどにより安全衛生管理を強化するとともに、KYT(危険予知トレーニング)や安全体感訓練の実施や、各種安全教育、再発防止や予防措置など事業所間での水平展開を行い、グループを挙げて従業員一人ひとりの安全意識向上による労働災害の防止に努めています。
グループ会社や構内協力会社の安全衛生委員会へも参加して安全活動に関する情報の共有を行っています。

ねらいと効果 主な指標

【課題】

社員の心身の不調に起因した生産性・チャレンジ意欲の低下や退職・休職による業務負担増や技能・ノウハウの損失

【効果】

  • 生産性の向上
  • 組織の活性化

【指標】

「健康投資施策の取組状況に関する指標」実績値・目標値
指標 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2030年度
目標値
定期健康診断実施率 100.0% 100.0% 100.0% - 100.0%
特定保健指導実施率 - 96.1% - - 95.0%
運動イベント参加人数 - - 807名 - 900名
「意識変容・行動変容に関する指標」実績値・目標値
指標 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2030年度
目標値
喫煙率 - - 33.8% - 27.0%
喫煙リテラシー - - - 52.6% 60.0%
有休取得率 - - 84.5% - 87.0%
  • 喫煙リテラシー:従業員アンケート「喫煙に関する10の知識」50%以上正答者率を算出
「最終的な目標指標」実績値・目標値
指標 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2030年度
目標値
プレゼンティーズム 62.3% 62.3% 63.1% - 65.0%
BMI25以上従業員率 30.6% 31.1% 31.5% - 28.0%
転倒災害発生率(年千人率) - - 0.000 - 0.5
  • プレゼンティーズム:WHO-HPQの絶対的プレゼンティーズム(0~100点)を用いた従業員調査を実施。実績値は全従業員平均。

戦略マップ

戦略マップでは、“各種施策による主要効果”や“効果分析を行いたい繋がり”に絞り、健康課題の解決、目指す姿など一連の流れを示しています。各施策を効果的に推進するために、それぞれの繋がりの強さに応じ定期的に戦略マップを更新していきます。

  • 記載されている内容は発表時点のものです。最新の情報とは内容が異なっている場合がありますのでご了承願います。

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