法人向けボートリースのご紹介

資金面

①初期費用の逓減

現金購入と比べて、リースは初期費用を抑え、ボートを導入することができます！
そのため、他の設備投資をご検討いただけます。

②オフバランス効果

リース期間中、お支払いは毎月定額(保険料含む)のお支払いのため、費用の平準化が可能です！
また、前払いリース料（≒頭金）や残価を設定することで、毎月の費用を抑えることができます。

• ※残価の取扱イメージについては下記表の通り。

●残価部分選択肢について

選択肢	内容
①延長リース	残価を基に再リース
②ボート買取	残価にてボートを買い取り
③ボート返還	残価と処分価格の精算

• ※残価を保証するものではありません。
• ※残価率は一例です。

財務面

①資産計上することなく、経費として処理可能

リースの場合、資産計上が不要となり、財務体質の強化に繋がります！
また、法人の経費として処理が可能です。

②銀行与信枠の温存

リースによるボート導入は金融機関からの融資と同等の効果があり、担保を必要としません。

• ※中小企業会計要項・指針を適用した場合、リース料を賃借料（リース料）として費用処理できるので、税務申告調整や資産計上が不要となります。
• ※実際の会計処理については、事前に貴社顧問税理士及び監査法人等にご確認ください。

事務面

①固定資産税の納付手続きが不要

固定資産税にまつわる手続きはすべてリース会社で行うため、事務負担が軽減されます。

②保険の手続きやお支払いが不要

リース料の中に予め保険料が含まれているため、原則お客様の方で申込や更新手続きは不要です。
事故時も、リース会社が受付窓口となり、サポートさせていただきます。

• ※契約条件によって、資本提携先の三井住友ファイナンス&リース株式会社が所有者となるケースがあります。

ご契約内容

船体金額：約3,000万円
月額リース料^※：30万円～
ご契約期間：5年

• ※月額リース料：残価設定有、リース保険含む参考金額です（2023/12/1現在）