社会

健康と安全

基本的な考え方

社員一人ひとりが心身共に健康で、能力を最大限に発揮し、いきいきと活躍できることが、ヤンマーの持続的成長と生産性向上につながると考えています。2020年、社員の健康への取り組みを効果的かつ効率的に推進させるため、「健康経営方針」を制定しました。健康経営実現のため、健康保険組合とも協調し、社員の健康保持・増進に向けて取り組んでいきます。また、事業所における労働災害を未然に防止するため、作業環境の整備や危険要因の低減活動、安全で快適な職場づくりなどに取り組んでいきます。

健康経営

社員とその家族の健康保持・増進に向けた取り組み

健康経営方針

社員の健康増進を通じ、社員がいきいきと働き、活躍することがダイバーシティ&インクルージョンの実現やエンゲージメントの向上、そして、生産性向上につながりヤンマーグループの持続的成長を実現します。

推進体制

ヤンマーホールディングスCHRO・ヤンマー健康保険組合理事長を最高健康経営責任者とし、健康経営を主体にグループ全社での健康の取り組みを牽引していきます。

また、グループ社員の健康状態の保持増進のため、健康保険組合、労働組合・社員組合、各社担当者、保健スタッフと連携のもとさまざまな保健事業、健康施策に取り組んでいきます。

行動目標「KENKO11」

ヤンマーグループに所属する役員・社員の一人ひとりが、生活習慣病およびその他の疾患リスクを軽減し、これからも健康でいきいきと活動できるための行動目標を定めています。

KENKO11

  1. バランスのとれた健康的な食生活
  2. 身体活動への意識向上
  3. 積極的休養
  4. 質の良い睡眠の確保
  5. ストレスと上手につきあう
  6. 禁煙
  7. 節度ある飲酒
  8. 歯と口腔内の衛生保持
  9. 適正体重の保持
  10. 健康診断による早期発見・早期治療
  11. ヘルスリテラシーの向上
重点施策

ヤンマーグループにおいては健康経営を進めていくうえで、重点施策を以下の通り定め、さまざまな取り組みを行っています。

  1. メンタルヘルスケアの促進
    以下を目的として、入社時のセルフケア教育、定期的な管理職へのラインケア教育を実施しています。また、産業医と連携しリハビリ勤務を取り入れ円滑な職場復帰にも取り組んでいます。
    (1)メンタルヘルス不調の未然防止・早期発見、早期予防
    (2)メンタルヘルス不調の重症化予防、再発防止
    (3)療養からの円滑な職場復帰
  2. 積極的な禁煙の促進
    生活習慣病や循環器系疾患、肺がんなど、さまざまな疾病の原因となるといわれている喫煙率を削減させるために、禁煙外来費用の補助、毎月22日を禁煙デーとして、情報提供や教育に取り組んでいます。また、禁煙意識の向上・きっかけづくりを目的に2022年度から新たに、本社ビル喫煙室を1日閉鎖する「禁煙チャレンジデー」を年3回実施しています。
    (1)受動喫煙防止環境の対策
    (2)禁煙支援体制の強化
    (3)禁煙教育
  3. 生活習慣病予防対策
    ヤンマー健康保険組合と事業所とのコラボヘルスにより、以下3項目の取り組みに重点を置き、健康づくり環境を社員に提供しています。
    (1)定期健康診断実施
    (2)2次検診受診における健康管理
    (3)コラボヘルスでの健康づくり体制の充実

ヤンマーホールディングス、およびヤンマーグローバルエキスパートでは、健診結果を有効に活用し、産業医の意見聴取をもとに2次検診の受診勧奨を実施しており、受診率は2021年度が94.0%、2022年度は100%を達成しました。今後も疾病の早期発見・早期治療につなげられるよう取り組んでいきます。

  1. ワークライフバランスの推進
    事業所の環境に応じて、ノー残業デーやライトダウンデーの設定、一斉有休取得日の設定、在宅勤務の推進等の取り組みを行っています。社員一人ひとりがワークライフバランスの意識を高め、いきいきと働ける生活の基盤をつくることができるよう環境づくりや情報を提供しています。
    (1)時間外労働の削減
    (2)休暇取得の促進
    (3)多様な働き方の促進

労働安全衛生

従業員の安全衛生の確保

ヤンマーグループでは、従業員が安全に働ける職場を確保するため、労働関連法規に則した当社独自の安全衛生活動を行っています。各拠点では、安全衛生委員会を設け、安全パトロールやリスクアセスメントなど安全衛生管理の強化を実施し、KYT(危険予知トレーニング)や安全体感訓練など各種安全教育、グループサイトによる再発防止や予防措置の水平展開を行い、安全意識の向上による労働災害の防止に努めています。

労働災害統計

労働災害統計のグラフ
  • 度数率:100万労働時間当たりの死傷者数
  • 各年の対象期間:1月1日~12月31日

全産業・製造業平均データ:厚生労働省「労働災害動向調査(事業所調査〈事業所規模100人以上〉及び総合工事業調査)の概況」

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